不動産投資でふるさと納税の限度額を計算する方法！控除額は簡単に分かる

ふるさと納税の上限額が分からない？事で悩んでいないでしょうか？

自分も最初はふるさと納税の仕組みや2000円は負担し、後は控除されると言うけど給与所得・不動産所得・事業所得・雑所得・配当所得もあったりするので、「実際どのくらい控除できるのか？ちんぷんかんぷん」でした。

お得なふるさと納税の制度を利用するためには、「自分がいくらまでふるさと納税が出来るのか？」把握しなければ、有効的にふるさと納税制度を活用することは叶いません。

ふるさと納税の上限額や目安を計算できる、シュミレーションソフトがいろいろありますが、サラリーマン大家に対応した不動産所得やその他の所得項目がなく、自分のふるさと納税上限額がいくらなのか、いまいち判然としない。

そこで自分が「いくらまでふるさと納税が出来るのか、簡単に確認する方法を２つ」を紹介します。

ふるさと納税の上限額が計算できるシュミレーションソフト

給料収入があるサラリーマンが使える「源泉徴収票」と「確定申告書A」バージョンのシュミレーション

黄色いマークシートに金額を入力するだけです。所得や控除が去年とあまり変わらなければ、昨年の源泉を見て計算してみれば簡単に分かります。

源泉徴収票

確定申告書A

事業所得があるアパートやマンション経営者は「確定申告B」バージョンのシミレーション

確定申告書B

シュミレーションソフトもあるけど、「再度間違いの内容に確認したい」「本当に合っているのか？」と、ちょっと心配な方はこちらのやり方もあります。

それは「市区町村町村の役場（市民税課）へ電話して聞く♪」

自分が納税している地元の市町村の役場へ電話し、「ふるさと納税をしたいのですが、自分の上限額を教えて下さい。」と言えば、担当者が大体の目安を教えてくれます。

その時必要なのが、「サラリーマンであれば昨年の源泉徴収票」、「不動産所得のあるサラリーマン大家さんであれば、６月頃に通知される市民税・県民税納税通知書」があれば、課税標準額である総所得を元に上限額が大体わかります。

市役所の担当者
「昨年の収入から今年の収入があまり変わっていなければ、大体の目安ですが、いくらふるさと納税することができるのかわかります。」

「源泉徴収票か納税通知書は手元にありますか？」

「それを元に大体の目安がわかるので、準備してください。」

との具合で、担当者は教えて頂けますので、自分のふるさと納税上限額がいくらなのか、判断することが出来ます。

一般のサラリーマンであれば、ふるさとチョイスにてふるさと納税上限額を簡単に計算できる、シュミレーションが公開されていますので便利に活用することが出来ます。

ふるさと納税は非常にお得な制度なので、収入があって税金を納税をしている方は、ぜひ有効活用して地方の特産品を頂き、所得税の還付と住民税（市民税・県民税）の控除（減額）をしなければ、非常に勿体ないのでやることをお勧め致します。