金なしコネなしスキルなし、なしなしづくしの平凡以下のサラリーマン（私）が資産を形成することが可能であった不動産投資が、金融庁の地方銀行の融資に対する監視強化により、アパート経営の参入障壁が上がる様相です。
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不動産向け融資が、バブル絶頂期の１０兆円以上（２０１４年度）
地方銀行の監視強化になりました！
以前にも警鐘を鳴らしていましたが、まんざらでもなかったのですね（汗）
金融庁が地方銀行の不動産向け融資に監視を光らせれば、おのずと不動産投資に対する融資は今後一層厳しさを増すのは必然的で、そうそう簡単には融資が引けなくなる可能性は十分にあります。
今までのジャブジャブの融資自体が、おかしいですから本来の姿に戻るだけです。
日銀の統計によると、不動産向け融資が高水準にあり
銀行 １０兆円以上
大手の銀行では、都心物件の融資が多く大規模な再開発や不動産投資信託（REIT）が大多数を占め、一部の大金持ちの地主や資産家、事業家等に融資をする傾向にあります。
信用金庫 ２兆１００２億円
地元に根付いた信用金庫は、地元の地主や個人、サラリーマン大家等に対して、中小の不動産向け融資を積極的に行っています。
金融機関からの不動産向け融資が増加の傾向は、皆さんの地元のあちこちにハウスメーカーの賃貸アパートが建築されまくった、相続対策が背景にあります。
あんな立派なアパートが建築されると、いまいちぱっとしない、普通のみすぼらしい物件を持っていると本当に厳しい！
あちこちに新築アパートやマンションが乱立されるように建築され、賃貸需要と供給に大きな影響を与え、今後も鈍化はするかもしれませんが、引き続き相続対策として建築されると予想しています。
今後の地銀・信用金庫の不動産向け融資、動向に目が離せませんね。
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